- ※ 新規借入で借入金額が物件購入価格および建築請負価格の合計額の90%以内の場合
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自分にあったプランが選べる!
2024年11月 ご契約のかた
抑えたいかた
固定したいかた
変動金利(半年型)優遇金利
※新規借入で借入金額が物件購入価格および
建築請負価格の
合計額の90%以内の場合
年0.41%
金利引下げ幅年-1.29%基準金利年1.70%当初固定金利(20年)
年1.35%
金利引下げ幅年-1.15%基準金利年2.50%01事務手数料は?
SBI新生銀行の事務手数料は、
お借入金額に一定の料率を掛けて計算する定率型の事務手数料となります。
借入金額 | 事務手数料 |
---|---|
1,000万円 | 22万円 |
5,000万円 | 110万円 |
2億円 | 440万円 |
- ※ 借入金額×2.2%(消費税込み)
02魅力的な金利!
自分に合ったプランはどれ?
住宅ローンを組む際に「変動金利」「固定金利」は悩むポイントです。
ライフプランを伺ったうえで、あなたに合った金利タイプをご提案します!
金利タイプ | 当初借入金利 |
---|---|
変動金利(半年型) |
年0.43%
金利引下げ幅年-1.27% 基準金利年1.70% |
変動金利(半年型) 優遇金利※ |
年0.41%
金利引下げ幅年-1.29% 基準金利年1.70% |
当初固定金利(20年) |
年1.35%
金利引下げ幅年-1.15% 基準金利年2.50% |
- ※ 新規借入で借入金額が物件購入価格および建築請負価格の合計額の90%以内の場合
03もしもに備えるためには
どのくらい保障が必要?
今では「がん」は身近な病気で、日本人が一生のうちにがんと診断される確率はおよそ2人に1人。※1
年0.1%の金利上乗せをおこなえば、ローン返済中に所定のがんと診断された場合、住宅ローン残高が0円となります。
ぜひお気軽にご相談ください。
主な保障内容 | ご加入 | ||
---|---|---|---|
どちらか必須 | (1)一般団信 | 死亡・高度障害 | (1)または (2)へのご加入必須 |
(2)ガン団信 | 死亡・高度障害・ガン | ||
選択 | (3)安心保障付団信 | 「公的介護保険制度 要介護3以上」 または「所定の要介護状態」 |
(1)へご加入のうえ追加でご希望の方 ※(2)との併用は不可 |
どちらか必須 | 選択 | ||
---|---|---|---|
(1) 一般団信 |
(2) ガン団信 |
(3) 安心保障付団信 |
|
主な 保障内容 |
死亡 ・ 高度障害 |
死亡 ・ 高度障害 ・ ガン |
「公的介護保険制度 要介護3以上」または「所定の要介護状態」 |
ご加入 | (1)または(2)へのご加入必須 | (1)へご加入のうえ追加でご希望の方 ※(2)との併用は不可 |
- ※1 出典:国立研究開発法人国立がん研究センター「最新がん統計」(2018年データに基づく)
- ※ ガン団信につきましては、お選びいただいた金利タイプの利率に0.1%上乗せされた金利が適用されます。
- ※ ガン団信はお借入時点で満50歳未満のお客さまに限りお選びいただけます。
- ※ ステップダウン金利をご選択の場合はガン団信へご加入いただけません。
- ※ 各種団体信用生命保険の詳細につきましては商品説明書およびお客さまご説明資料をご参照ください。
04その他
諸費用も借入れできる!
ペアローン
ご相談の際には、こういったメリット・デメリットを含めたペアローンの特徴もしっかりご案内いたします!
ご相談からお借入れまで
専門スタッフが丁寧にサポート!
SBI新生銀行の
うれしい0円サービス!
-
保証料※10円
-
一部繰上
返済手数料0円 -
団体信用
生命保険料※20円 -
印紙代※30円電子契約
なら!
- ※1 保証料は原則として0円です。パワースマート住宅ローンの審査結果によっては全国保証株式会社の保証を付すことをご提案する場合があります。その場合の保証料は、全国保証株式会社よる審査結果により一律ではございません。詳しくはSBI住宅ローン銀座またはパワーコール<住宅ローン専用>へお問い合わせください。それ以外に抵当権設定登録免許税、印紙税、電子契約利用手数料、司法書士報酬、火災保険料等がかかります。
- ※2 ガン団信についてはお選びいただいた金利 タイプの利率に0.1%上乗せされた金利が適用されます。
- ※3 電子契約をご利用の場合、通常の事務手数料に加え、電子契約利用手数料5,500円(消費税込み)がかかります。ご契約の内容がSBI新生リ・バース60の場合などにおいては電子契約でお手続きができませんので、あらかじめご了承ください。
【パワースマート住宅ローンについて】
- ・借入期間は5年以上35年以内(1年単位)、借入金額は500万円以上3億円以下(10万円単位)です。
- ・変動金利(半年型)、当初固定金利をご選択された方は、当初借入金利適用期間終了後、変動金利(半年型)が自動適用となります。
- ・変動金利(半年型)、当初固定金利を利用されている方は、金利変更時に当初固定金利をご選択いただくことも可能です。ご選択にあたっては、手数料5,500円(消費税込み)がかかります。
- ・各金利タイプは、金利情勢等により、やむを得ずお取り扱いを中止する場合もございます。
- ・SBI新生銀行ウェブサイトにて、借入金額や借入期間に応じた毎月の返済額を試算できます。
- ・事務手数料は、借入金額に対して2.2%(消費税込み)を乗じた金額となります。それ以外に抵当権設定登録免許税、印紙税*、司法書士報酬、火災保険料等がかかります。*電子契約サービスをご利用の場合、印紙税は不要ですが、別途電子契約利用手数料5,500円(消費税込み)がかかります。
- ・ご融資の対象物件となる土地、建物に、SBI新生銀行を第一順位の抵当権者とする抵当権の設定登記をしていただきます。
- ・パワーコール<住宅ローン専用>、SBI新生銀行ウェブサイトにて商品説明書をご用意しています。
- ・SBI新生銀行の住宅ローンを既にご利用中のお客さまにつきましては、SBI新生銀行で借り換えをすることはできません。
- ・住宅ローンのご融資にはSBI新生銀行所定の審査がございます。審査結果によっては、当初借入金利に年0.10%~年0.15%上乗せになる場合がございます。ご希望に沿えない場合もございますので、あらかじめご了承ください。
[2024年11月1日現在]
銀行代理業の概要 | |
所属銀行 | :株式会社SBI新生銀行 |
銀行代理業者 | :SBIマネープラザ株式会社 |
許可番号 | :関東財務局長(銀代)第268号 |
取扱業務 | :消費者向け住宅購入資金の貸付けを内容とする契約締結の媒介及び当該貸付けに係る返済のための預金(円貨普通預金、円貨定期預金及び外貨普通預金がセットされた総合口座)の受入を内容とする契約締結の媒介 当社は、銀行代理業に関して、お客様から直接、金銭のお預かりをすることはありません。 |
【MP管理No.241101-241130_12724】 |
SBIマネープラザ株式会社
- 第二種金融商品取引業者、投資助言・代理業者
- 登録番号:関東財務局長(金商)第2893号
加入協会:一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
- 金融商品仲介業者
- 登録番号:関東財務局長(金仲)第385号
所属金融商品取引業者:
・株式会社SBI証券(関東財務局長(金商)第44号)、商品先物取引業者
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会、日本商品先物取引協会
・野村アセットマネジメント株式会社(関東財務局長(金商)第373号)
加入協会:一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
- 銀行代理業者
- 許可番号:関東財務局長(銀代)第268号
・所属銀行:住信SBIネット銀行株式会社
取扱業務:円普通預金及び円定期預金の受入れを内容とする契約締結の媒介(勧誘及び受付)※
並びに資金の貸付を内容とする契約締結の媒介(事業の用に供するものを除く)(勧誘及び受付)
※ただし、住宅ローン取引に付随するものに限ります。
・所属銀行:株式会社SBI新生銀行
取扱業務:消費者向け住宅購入資金の貸付けを内容とする契約締結の媒介及び当該貸付けに係る返済のための預金(円貨普通預金、円貨定期預金及び外貨普通預金がセットされた総合口座)の受入を内容とする契約締結の媒介
- 貸金業者
- 登録番号:東京都知事(3)第31636号
登録有効期間:令和5年2月28日~令和8年2月27日
加入協会:日本貸金業協会 第005872号
【注意事項】
当社が取り扱う有価証券等及び保険商品は預金等ではなく、預金利息はつきません。また、元本保証はされておらず、預金保険制度の対象ではありません。
(金融商品仲介業について)
当社は、所属金融商品取引業者の代理権は有しておりません。当社は、いかなる名目によるかを問わず、金融商品仲介業に関して、お客様から金銭や有価証券のお預かりをすることはありません。お客様が行おうとする取引について支払う金額又は手数料等は、当社の所属金融商品取引業者により異なります。
(銀行代理業について)
当社は、銀行代理業に関してお客様から直接、金銭のお預かりをすることはありません。
(保険代理店業務について)
当社は、募集代理店として保険契約締結の媒介又は代理を行いますが、契約の相手方は当社ではなく、保険会社となります。
保険商品の内容については、必ず商品パンフレット・契約概要・注意喚起情報・ご契約のしおり・約款等にてご確認ください。